盗聴の犯行理由を推察し会社に盗聴器が仕掛けられないための対策を考えてみました。

盗聴器による被害は、なにも個人に関するものだけではありません。

企業が盗聴の被害に遭うケースも存在します。

企業が持つ情報が盗聴によって外部に漏洩してしまうと、経済的損失はもとより、危機管理体制の不備を多方面から指摘される可能性があり、信用問題に発展することも視野に入れなければなりません。

企業に対し盗聴器を仕掛ける犯人像としては、主に同業のスパイや会社を裏切る従業員、そして不特定多数の来客者や設備をメンテナンスする作業員や清掃員など、実に様々です。

盗聴という犯行にいたる理由は、企業や会社の重要な情報である、顧客情報や企業機密などの入手です。
しかしそれだけで、犯人像を絞って対策をすることは難しく、企業はどんな人物から盗聴器を仕掛けられてもおかしくはない、と考えた上で対策を講じなければなりません。

加えて、会社内で盗聴器を仕掛けられる場所の候補も多数存在します。

重要な打ち合わせが行われる会議室内は元より、日々多くの社員が出入りするオフィス内も、取引先との電話による会話が行われたりなど、様々な情報が飛び交っています。

こういった、日々の業務ではほとんど気にすることのない会話や場所であっても、盗聴器を仕掛ける側には有益な情報の宝庫である可能性があります。よって、会議室だけでなくオフィス全体に盗聴器が仕掛けられないよう、徹底した対策をしなければならないのです。

参考：盗聴器が会社に仕掛けられる目的・場所・対処方法

とは言え、最近の盗聴器は小型で高性能な物が多く、いくら社員に盗聴器を設置されないよう注意しても限界があるでしょう。

企業として社員に努力させることも必要ですが、あまり無理強いをすれば社員の反感を買い、その気持ちが会社を裏切るきっかけともなり得ます。

会社と社員には、雇う側と雇われる側という差がどうしても存在します。それゆえ、こういった対策について社員の努力や根性論で押し通そうというのは、なかなかに無理のある話ですし、結果的に社員側へ敵を増やすことになりかねません。

以上のように、社員への周知も大事ですが、ときにはプロの手によって盗聴器調査を行うといったような本腰を入れた対策こそが、企業の大切な情報を守る有効な手段となるのです。

是非一度、企業全体のセキュリティ体制や危機管理体制を見直し、盗聴器に関する対策をし直してみてはいかがでしょうか？